100年後の子どもたちに長い歴史と伝統のもとで豊かに培われてきた地域の文化・自然遺産を伝えるための運動です。
民間ユネスコ運動は、ユネスコ憲章の精神に則り、戦争に反対し、豊かで魅力的な地域づくりに貢献することによって社会の安定と発展を願い、それがひいては世界平和につながることを目指して活動しています。
しかし、グローバル化が世界規模で加速する中、より緊密な地球社会が実現する一方で、テロや世界的経済不況などの亀裂も入り、明るい未来への展望が失われつつあります。日本の地域社会も過疎化や少子高齢化の波に見舞われ、元気をなくしかけています。何よりも、長い歴史を超えて引き継がれてきた豊かな文化・自然遺産が急速に損なわれ、継承の危機に瀕しているものも数多くあります。
「未来遺産運動」は、長い歴史を超えて人々が紡ぎ続けてきた文化遺産や、自然とともに生きる知恵や工夫の中でつくりあげてきた自然遺産という豊かな贈り物に光を当て、それらを未来に伝えていこうという人々の意欲を活性化させることによって時代を切り拓いていくことを目的としています。
主な事業
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１）地域の文化・自然遺産を未来に伝える市民の活動を応援する
「プロジェクト未来遺産」 「第1回プロジェクト未来遺産」10件はこちら -
２）子ども達がふるさとの伝統と文化の素晴らしさ（私のまちの宝もの）を学び、紹介する
「私のまちのたからものコンテスト」 「第１回私のまちのたからものコンテスト」受賞作品はこちら -
３）社会全体でこうした活動を支えていくための
「未来遺産募金」
3つの活動を軸に、他団体や行政機関とも積極的に提携し、国民的な運動としての盛り上げを図ります。
事業体制図
※2010年3月現在
【特別顧問】
松浦 晃一郎（前UNESCO事務局長）
【特別協力】
東日本旅客鉄道株式会社、レクサス、日清紡ホールディングス株式会社
【広報協力】
北海道旅客鉄道株式会社、東海旅客鉄道株式会社、西日本旅客鉄道株式会社
四国旅客鉄道株式会社、九州旅客鉄道株式会社、日本貨物鉄道株式会社
【後援】
総務省、農林水産省、環境省、文化庁、観光庁、日本ユネスコ国内委員会、日本政府観光局(JNTO)、
全国知事会、全国都道府県議会議長会、全国市長会、全国市議会議長会、全国町村会、
全国町村議会議長会、社団法人 企業メセナ協議会、社団法人 経済同友会、日本経済新聞社
